その他

株式会社クニエ

https://www.qunie.com/

101〜1000人

クニエについて

クニエはNTTデータグループのコンサルティング会社です。グローバルに活躍されるお客様へのコンサルティングはもとより様々な変革に挑戦されるお客様に経験豊富なコンサルタントが高品質なコンサルティングサービスをご提供します。【事業内容】経営戦略・企業変革を実現するためのコンサルティングサービスの提供

基本情報

《Quality Unites Enthusiasms　～「品質」と「熱意」の「融合」》お客様の「変革のパートナー」として、先進的で高品質なコンサルティングを介して、経営変革への想いとご熱意に応え、解決へとリードする――　私たちはそのような存在を目指しています。革新へ挑戦されるお客様と同じベクトルで、戦略構想から改革の実現まで責任をもって、最高品質のコンサルティングサービスを提供します。《Backbone》 □■□日本発のコンサルティングファーム□■□ 日本企業の成長をサポートし、日本の経済的発展に貢献したい。それが私たちの志です。QUNIEのバックボーンの柱はNTTグループ。長期にわたって国のインフラと国民の暮らしを支えてきた気概は、今も私たちの価値観に深く刻まれています。 □■□世界有数のグローバルファームの知を継承□■□ もうひとつの出自は、世界4大会計事務所のひとつ、米国のアーンスト・アンド・ヤングが設立したコンサルティングファーム。グローバルファームで培った経験と知見が、複雑化する企業課題の解決に対して最適解をご提案し、改革実現の最後まで真摯に応える、確固たる基盤となっています。《独自のコンサルティングスタイル》欧米型コンサルティング手法の卓越したノウハウと、日本型経営の知恵と経験を融合することで、独自のコンサルティングスタイルを構築しています。いわば和魂洋才とも言えるこのスタイルにより、お客様課題を企業価値向上の視点から統合的に捉え、現場への定着化に至るまで、お客様と一体となって企業変革を実現していきます。《世界の企業に貢献》日本に貢献したいという思いと同様に、海外のお客様に日本のコンサルティングを提供し、また、新興国のコンサルティングビジネスの成長に寄与していくことは、和魂洋才のDNAを持つQUNIEだからこそ実現できることであり、その使命感が私たちの原動力にもなっています。《人材力》 QUNIE のコンサルタントの多くは、外資系コンサルティングファーム出身者や事業会社出身者です。つまり、お客様の業務を実務レベルで深く理解し、かつコンサルティングの実績も豊富なメンバーで構成されているということです。蓄積した知見とノウハウをお客様の課題の最適解への礎とし、高品質で改革力の高いソリューションをご提供します。《グローバルネットワーク》 NTTデータグループの42カ国46,500人余りのグローバルネットワークで、お客様の海外での事業展開を強力にバックアップします。またＮＴＴデータグループのコンサルティング部門間の連携も生かし、日本・欧米・中国・アジアの４極において広範なコンサルティングサービスをサポートします。

メッセージ

クニエでは、他のコンサルティングファームと違い、大きく3つの特徴があります。【利益主義に走らず、日本全体や日本企業の発展、さらには新興国の発展に貢献する】日本政府を最大株主として持つNTTのグループ会社であるNTTデータの子会社のため、QUNIEにも間接的に日本政府の資本が入っていることになります。そのため、クニエはNTTの「日本の発展に貢献する」という気概を受け継いでおり、短期的な利益を求めるコンサルティングは行いません。利益を追うよりも、クライアントの企業価値の最大化にどれだけ貢献できるかを重視にしており、そのためにより先進的で高品質なソリューションを追求するという本質的なコンサルティングに専念しています。また、実質的な公共機関とも言えるNTTのグループだからこそ、 QUNIEにも社会貢献のマインドが当たり前に根付いています。ビジネスとしてのコンサルティングというフェーズを超えて、国や社会を良くしていくためのコンサルティングを提供する。これがQUNIEの価値観にも深く刻まれているのです。【純粋にコンサルティングができるフィールド】世界的にIT技術の革新が進んでいる中、案件の中にはITシステムがからむケースもありますが、その場合、開発～保守はNTTデータやグループ会社が担当し、QUNIEは戦略立案や構想策定、改革の実行と定着化支援といった純粋なコンサルティングに専念する体制になっています。このように、クライアントの最上流のビジネスコンサルに特化して携わっている点は、QUNIEのアドバンテージであり、他の大手コンサルティング会社とは異なるところと言えます。【真のグローバル企業】外資系ファームの日本法人のテリトリーは日本のため、海外で活躍できるフィールドは少ないと言われています。それに比べて、QUNIEでは全体の65％以上が海外にかかわる案件なので、海外出張がとても多いのが特徴。コンサルタントが日本から海外に自ら赴き、必要に応じて現地に駐在し、外資系コンサルファームのようにグループ内の海外現地法人に移管することなく折衝から調査、戦略浸透まで担います。つまり、外資系ファームの場合は、グローバル案件はその国の現地法人が権限を持ち主導していくことが多いですが、QUNIEの場合は日本がヘッドクォーターであり、日本が主体となって、海外プロジェクトを進めていくということです。